パイザカジノは違法？逮捕される可能性はあるの？

パイザカジノは違法？

パイザカジノに限らずオンラインカジノを違法だと思ってしまう原因は、日本の法律には賭博罪があるからです。オンラインカジノは日本にいながら実際のお金を使ってプレイする（賭ける）ことができますので、「日本の法律が適用されて賭博罪になるのでは？」と思うかもしれませんが、今日に至るまでパイザカジノでプレイしたことが原因で逮捕された人は誰もいません。

日本の賭博罪とは？

賭博をしたものは50万円以下の罰金又は科料に処せられる。但し、一時の娯楽に供するものを賭けたにとどまるときは不処罰とされている。常習賭博罪と区別する目的で、単純賭博罪とも呼ばれる。

この賭博法はインターネットが生まれるずっと前に制定された法律で、賭け麻雀や丁半賭博や賭け花札などを取り締まるためにできた法律です。

日本における賭博法は、主犯となる胴元（運営者）とプレイヤーの双方を逮捕することが前提となっています。しかし、オンラインカジノに照らし合わせてみると胴元（オンラインカジノ運営者）は海外の会社で、その国の法律に従い正しく運営されていますので、日本の法律で胴元（オンラインカジノ運営会社）を取り締まることはできません。胴元が処罰されずプレイヤーのみを処罰することはできませんので、プレイヤーに対して賭博罪が成立しないことになります。

次にあげる例を見れば理解しやすくなります。

例えば、日本人がアメリカ・ラスベガスに旅行に行き、そこでカジノを楽しんでも日本に帰ってきて逮捕されることはありません。この場合、アメリカの法律が適用されています。

オンラインカジノの場合は、オンラインカジノのサーバーが設置されている国や、運営のライセンスを取得した国の法律が適用されます。あくまでも、インターネットを経由してその国の法律に従いプレイしていることになります。

パイザカジノの場合、カナダとオランダ領のキュラソー島の2つのライセンスを所持しています。つまり、パイザカジノではその国の法律が適用されるため、日本の法律は及ばず違法とはなりません。

日本の警察が海外のオンラインカジノを摘発できない理由

日本の警察がインターネット経由で遊ぶオンラインカジノの内、摘発することができるのは、日本人だけに向けて運営をしているカジノか、日本で日本のサーバーを使って運営しているカジノか、日本で運営して海外のサーバーを利用しているカジノです。海外のサーバーで運営されている海外のサイトに対して日本の警察が捜査令状を取ることができません。

海外で日本以外のプレイヤーに対しても同様にサービスを展開しているオンラインカジノの運営会社に対し（パイザカジノを含め）個人情報のわかるアカウントIDや賭け金をやり取りしているログファイルの開示を求めることが出来ません。現在の法律が改正されたり、新たな規制が出来ない限り摘発することが不可能となります。

日本の警察が日本人のプレイヤーを摘発するためには、下記の挙げる証拠を揃えた上で取り締まる必要があります。

プレイヤーのアカウントID
住所や名前などの個人情報
入金経路
入金金額
賭けが行われていた時間
賭けた金額
出金経路
出金金額
儲けた金額

これだけの証拠を揃える必要があるのですが、パイザカジノの場合は、運営やサーバーも海外にあり、その国の法律にのっとって正しい運営がされているので情報の開示を求めることはできません。よって、日本の警察は摘発することが出来ません。

このような観点からパイザカジノは違法ではないと言っても過言ではありません。

オンラインカジノであった逮捕例

20年以上続くオンラインカジノの歴史の中では、過去に日本人が逮捕された事例は1例だけあります。それは2016年にスマートライブカジノというオンラインカジノでプレイした日本人が3人逮捕されました。

なぜこの3人だけ逮捕されてしまったのか？と疑問に思いますよね？
この3人は、SNSやブログにオンラインカジノのアカウントIDといった個人情報やカジノで勝った金額などを公開していたので身元が判明して警察に逮捕されました。

しかし、これは警察が証拠不十分なまま逮捕して、裁判が始まる前に「略式起訴」をして有罪にしようと半ば強引に逮捕したという事例です。当時、増加していた日本人のオンラインプレイヤーに対する見せしめとして逮捕されたと言えます。

略式起訴とは？

逮捕された場合は起訴されて裁判で判決がでるという流れで本来の処罰されるのですが、100万円以下の罰金や科料に相当する凶悪ではない事件は、裁判になる前に手続きを簡略化して起訴して処分することができます。

この時の場合は逮捕した3人に警察は「罪を認めた場合は、軽い罰金だけの刑で釈放する」と持ち掛けてそれを受け入れさせて刑を成立させようと考えました。

逮捕された3人のうち2人はそれを受け入れたので刑が成立したのですが、残った1人が、逮捕を不服として裁判に持ち込もうとしたところで起訴を取り下げられて無罪という結果を手にしました。

検察は絶対に勝てる事件しか起訴することはない

日本の検察が起訴した事件は、99.9％というほぼ100％の確率で有罪となります。何故こんなに高い確率で有罪になってしまうのかという理由は検察側が100％勝てると判断した事件のみを起訴しているということです。

パイザカジノなどのオンラインカジノの場合は、合法か違法の判断が難しい場合や証拠を揃えることが難しいということもあるので、万が一起訴されたとしても、裁判で戦うという意思を示した場合、明確な法律も無い上に、証拠を揃えることが難しいので検察側からの起訴は取り下げられ不起訴となります。不起訴ということは無罪になります。

ここまでの話を統括してわかることは、パイザカジノを含むオンラインカジノは、現状日本国内の法律と照らし合わせてみると、違反しているのか違反していないのか曖昧な立場となるだけではなく、警察も違法とする証拠を全て揃えることは不可能となるので、警察によって逮捕されてしまった場合でも検察で起訴猶予処分となり不起訴になります。

この逮捕劇は近年増え続けているオンラインカジノのプレイヤーをけん制するという意味で、海外のオンラインカジノで遊んだとしても逮捕されてしまうという前例を作り、世間一般の人がオンラインカジノでギャンブルをしないようにと広めようとしたのですが、1人が無罪となってしまった為に、この1件でオンラインカジノで遊ぶことが法律上問題ないという認識が世間に広まるといった皮肉な結果となりました。

パイザカジノで逮捕される可能性は？

パイザカジノでプレイすることで逮捕される可能性は0.1％以下の確率でほぼ0と言っても過言ではありません。その理由を再確認しておきましょう。

パイザカジノは海外で合法に運営

パイザカジノはフィリピンの「Global System Technologies Inc.」が運営しています。サーバーもアメリカのDelewareにあるため、日本国内で運営されていません。また、カジノを運営するためのライセンスもカナダとオランダ領のキュラソー島の2つ取得しているので、パイザカジノは海外で合法的に運営されていることがわかります。